神道的生活

神道とは、人生を充実させることと見つけたり

イノベーションを否定した末路

近年の技術の進歩や革新は目覚しいものがあると感じます。

20年前から見れば夢のような技術を、国民のほとんどが手にできる環境が整えられています。

 

新しい技術が生まれれば、消費者の行動も変わってきます。

消費者の行動が変われば、今ある仕事や業界も変わってくるのです。

 

技術革新によりなくなった仕事や技術の例を挙げると、

切符きりの人→自動改札機

VHSビデオ→DVD

公衆電話、ポケベル→携帯電話

大人のおもちゃ屋→ネットショップ

据え置きゲーム→ケータイゲーム

写真の現像屋さん→デジタルカメラ

コンパクトデジカメ→ケータイのカメラ

タバコ屋さん→コンビニ

ショートメール→ライン

などなど、あげたらキリがないほどです。

 

またこれから衰退するであろうものは、

印刷・製本→電子書籍

郵便屋さん→電子化、メール化

など、こちらも数えきれないほどあります。

 

 

 

新しい技術などが進歩すれば、新しい仕事が生まれます。

しかし新しい仕事が生まれる陰では、消えて無くなる仕事も多くなるのです。

 

また同じ職業でも、求められるものが変わることによって、仕事内容がガラリと変わる事があります。

 

 

ここの技術革新の波に上手く乗れそうなのは、意外にも新興国などではないでしょうか。

タイや中国、マレーシア、インドなどに行って感じることは、新技術に関する注目度や受け入れ方が非常に優れています。

 

逆に、日本や欧米の一部などでは、既存の業界や業種が技術革新の推進を妨げている事が多々あります。

つまり既存の業界が、技術革新をしようとしてる人や企業を、わざと潰していくのです。

 

例えば、出版社が既存の製本会社・印刷会社・書店に配慮して、電子書籍の値段を高く設定したりしています。

紙の本で1500円のものが、電子書籍では1300円で売られている現状です。

製紙、印刷、製紙、流通、販売のコストが差額の200円な訳がありません。

これは製紙会社から書店までのプロセスに関わる全ての業者への忖度のためです。

 

電子書籍の価格が高いため、最初の間口は狭まります。

利用者が伸びないということは、その分だけ進歩の機会を失っていることになるのです。

 

また別の例では、ITなどを使えないベテラン、よくわからない経営層がいるからIT化をしないで、非効率的な業務をしているという企業もかなり多数あります。

 

マンパワーに頼る非効率的な業務は、新しいアイデアややり方を試す余裕をなくしていきます。

 

このようにして日本の技術革新やイノベーションは、どんどん中国や東南アジアに追い抜かれている現状です。

 

 

自分が出来ないから、苦労するからという理由から、技術革新やイノベーションを否定するのは、単に怠けているにすぎません。

 

ひと昔前の牧歌的なビジネス環境とは打って変わり、今は生き馬の目を抜くような環境です。

みんな生き残りに必死です。

 

毎日忙しくて時間がない!という割には晩酌の時間が長かったり、ダラダラとテレビを見ていませんか?

仕事時間にぼーっとしたり無駄話ばかりしていませんか?

その時間があれば、本の一冊くらい読めるのではないでしょうか。

 

個人的な理由ですが、そもそもなぜ今まで通りのやり方で押し通せると思っているのかが疑問なのです。

なぜ今までのルーティンのみで、新しいことを仕掛けていかないのか。

今まで通りで生きていけると思っているのか。

 

そのような人を見ていると、常に受け身な方が多いと感じます。

客や仕事は勝手に降ってくる。今まで降ってきたから。

だから今まで通りの業務でいい。

イノベーションや新たな知識は要らない。

 

こういった考えの、いわば甘えた時代を過ごしたベテランさんが蔓延ってるのが日本の現状です。

 

 

小さな努力の積み重ねが、技術革新やイノベーションについていく体力を生むのです。

そして、それが出来なければビジネス上においては生きる資格がないという時代がもうすぐそこです。

 

 

イノベーションを否定して既得権益を守ることは、将来にツケを残すこと

 

イノベーションを遅らせれば、それだけ日本が遅れをとる。

その遅れの責任を取るのは、将来の子供達です。

 

実際にこの10〜20年間で日本の成長がとまっているのは、既得権益イノベーションの否定が原因なのです。

 

そして今、そして将来に向かってツケが回ってきているのです。

 

ずっと一箇所にとどまる水はやがて澱んでいき、腐っていきます。

そうなるとそこの水をすべて入れ替えなくてはならず、大変労力がかかります。

 

自分たちの既得権益を守り、イノベーションを否定することは、将来の子供達に負担を背負わせることになります。